採用担当者に直接聞くべきではない質問とは?

採用担当者に直接聞くべきではない質問とは?

 30代で転職するからには、これが最後の転職にしたいと決意している人も多いのではないでしょうか。家族を養っている人は、子供の教育費や家のローンを抱えている人もいるでしょう。またこれから家族を養っていくという人もいると思います。家族のためにも、次の転職先はいろいろと条件が整っていなければなりませんね。

 求人の募集要項には、給与・休日・各種手当など、ある程度のことは記載されていますが、実際に確かめておきたいこともたくさんあるでしょう。しかし面接時に直接採用担当者に聞いてしまっては印象が悪くなってしまう質問というものもあります。

 うっかり質問してしまって、気まずい雰囲気になったり印象が悪くならないように注意が必要です。では、どのような質問はするべきではないのでしょうか。

<福利厚生に関する質問>

 ほとんどの場合は求人票やホームページに記載されています。事前に調べることのできる情報は質問しないほうが良いでしょう。調べても詳しく書かれていない場合はOKです。

<残業時間や離職した人の質問>

 残業時間がどのくらいあるのかは気になるところではありますが、自分から聞くのはあまりやる気がなくネガティブな印象を与えてしまいます。辞めた人がどのくらいいるかのような質問も同様です。

<自分の適性を確認するような質問>

 「このような経験を積んできましたが、御社で活かせるでしょうか?」
 面接担当者は、そこを自分でアピールしてほしいと思っています。この経験を活かすために御社で働きたいという意欲を見せなければならないのに、確認するようでは自信がないと捉えられてしまいます。

<選考の結果に関する質問>

 会話がスムーズに進み、手ごたえがあったと感じても、採用されるかどうかはまだわからないことです。早まって聞いてしまってはそれまでの流れが台無しになってしまう可能性があります。

<給与に関する質問>

 これは一番重要な点だと言えます。手取りでどのくらいもらえるかということは、生活に関わってくることなのではっきりさせておきたいことです。しかし直接聞くのはやはり良い印象を与えられません。求人票に記載されている給与の最低ラインだと覚悟しておいたほうが良いでしょう。

 このような不用意な質問をすると、自分の価値を下げてしまう可能性があります。面接は自分を売り込むための場所なので、余計な質問をするよりも自分をアピールすることに専念しましょう。